- 宅建に落ちるのはなぜ?
- 宅建に落ちる人には共通点があるの?
- 宅建に落ちる原因を教えて欲しい!
宅建試験は、法律や不動産の基本知識など幅広い知識が求められる難易度の高い試験です。
この試験に合格するためには、「試験に落ちてしまう原因」を理解することがとても重要です。
「受かる気がしないと」感じてしまう人は勉強方法や試験への向き合い方に問題があります。今と同じまま頑張り続けても失敗を繰り返してしまうことは間違いありません。
私は宅建試験では4度目の試験でやっと合格することが出来ました。しかし、試験に落ちてしまう原因をきちんと理解していればもっと早く試験に合格できたと後悔しています。
私と同じ失敗はしないようにしてください。
この記事では、私が宅建試験に3度失敗した経験から、試験に落ちてしまう人の特徴と原因を解説します。
この記事を読めば、私と同じように「受かる気がしない…」「結果がでない…」と何度も失敗することはありません。
落ちる人の原因を理解して合格を目指しましょう!
勉強法が過去問の繰り返し
試験本番で得点できない原因は主に「過去問を丸暗記している」ことです。自分ではそのもりがなくても無意識に答えだけを覚えてしまっていることに注意が必要です。
過去問は意識をして問題を解かない限り、解答の根拠や理論を理解することが出来ません。過去問だけで満足してしまうと、本番で出題される応用問題に対応できなくなってしまいます。
たしかに、過去問を解くことは試験対策に欠かせないことですが、試験の出題傾向を示す資料として有効に利用しましょう。
過去問を効果的に活用する方法は以下の通りです。
- 過去問を解いた後に、解答の根拠や理論を確認する
- 過去問で頻出されている問題を意識する
- 参考書や疑似問題なども利用する
過去問だけを解いて満足しないように注意してください!
試験本番では過去問と同じ文章では出題されません。きちんと過去問の論点を理解しておかないと、実は過去問と同じ内容を問われているのに「こんな問題勉強したことがない…」と失敗してしまう原因になります。
過去問はあくまでも出題傾向を示す資料!
重要な科目を理解していない
宅建試験は出題範囲が非常に広いため、出題傾向と出題頻度を分析した学習が重要です。
「勉強したところが全然出題されなかった」と本番で嘆く受験者も多く、試験に合格できる気がしないと感じてしまう人の原因が、どこから出題されても大丈夫なように全科目を平均的に勉強していることです。
そして、よく陥りやすい失敗が出題頻度が低い問題を重点に学習してしまうことです。結果、試験本番で出題されることはなく合格することはできません。
宅建試験は、いかに出題頻度の多い科目を取りこぼしなく正解できるかが重要で、その時間を出題頻度の多い科目に使う方が得策です。
私は「ここから出題されたらどうしよう」という不安から出題頻度が少ない論点を必死に学習していました。しかし、試験本番で出題されることなく的外れな学習に時間を費やしてしまいました。
まずは頻出問題を徹底的に学習しましょう
“合格のカギ”は宅建業法
まず「宅建業法」で8割以上得点できていない人は、非常に厳しい状況であることを認識しておきましょう。
まずは、宅建士試験の出題科目とそれぞれの科目の配点を確認してみましょう。
科目 | 出題数 |
民法(権利関係) | 約14問 |
法令上の制限 | 約8問 |
宅建業法 | 約20問 |
税・その他 | 約3問 |
免除科目 | 5問 |
宅建士試験全体の出題数は50問ですが、その内訳を見ると、「宅建業法」からの出題数がなんと20問だという事がわかります。つまり、試験全体の40%が「宅建業法」が占めています。
さらに、この「宅建業法」は出題範囲が狭いです。つまり、この科目は勉強がしやすく、誰でも高得点がとれる分野であるということです。
宅建試験に合格している人のほとんどは「宅建業法」で取りこぼしするようなことはありません。
このことから、「宅建業法」は最低でも20問中18問以上の正解を目指しましょう。
民法(権利関係)の重要性
宅建試験の「民法」は、毎年14問程度出題される「宅建業法」の次に出題数が多い科目です。試験に合格する為には必ず得点するべき科目であることは間違いありません。
民法(権利関係)の出題数を確認してみましょう。
科目 | 出題数 |
民法(権利関係) | 約14問 |
法令上の制限 | 約8問 |
宅建業法 | 約20問 |
税・その他 | 約3問 |
免除科目 | 5問 |
宅建士試験の民法(権利関係)は試験全体の28%を占めています。この民法で点数を取りこぼずと合格は厳しいものになります。
法律に馴染みがない人にとっては、民法は非常に難しいと感じるかもしれませんが、試験合格を勝ち取るためには避けては通れない科目です。
民法で得点できていない人は、もう一度、基礎知識をしっかりと身につけて勉強しましょう。
必ず民法で得点できるようになりましょう!
宅建試験は「民法」と「宅建業法」の2科目で試験全体の68%を占めています。まず、この2科目を攻略しないことには合格は難しいと言えるでしょう。
そのためには、出題傾向と出題頻度の分析が重要です。とは言っても、過去問を解いただけで、出題傾向や出題頻度を分析することは難しいものです。 特に自分一人で分析しようとすると、視野が広くなり、無駄な勉強をしてしまう可能性があります。
少しでも勉強に不安を感じたら、無理せず予備校や通信講座などを検討することもおすすめします。
法令上の制限を捨てている
宅建試験では、不動産登記法、民法、商法などの法令知識から実際の不動産取引に関する実務知識まで幅広く、合格には高いレベルの知識が求められます。
その中には、自分にとって苦手な分野が必ずあるでしょう。
特に「法令上の制限」は専門用語や複雑な制度が多く含まれており、日常生活でほとんど聞きなれないため、理解が難しく苦手としている人は多くいます。
さらに、似たような用語や制度が多く、ちょっとした表現の違いが重要であるため、単なる暗記だけでは十分に対応できない点も難しい科目だと言えます。
しかし、苦手分野から逃げてしまうと試験では大きなハンディを背負ってしまうことに注意しましょう。
苦手分野から逃げていては合格できないことを念頭においてください。
法令上の制限の重要性
この記事では、宅建試験は「民法」と「宅建業法」で試験全体の68%を占めている点から、この2科目の攻略が重要であることを説明しました。
しかし、それだけでは合格ラインには及ばないのが宅建試験の難しいところです。
まず、合格ラインに達している受験者は、宅建業と民法は完璧に仕上げてきています。つまり「民法」と「宅建業法」の2科目の攻略は最低限であるという事を念頭においておかなければいけません。
そして、「法令上の制限」に関する問題は、例年8問しか出題されず配点は高くないものの、重要な項目が繰り返し出題される傾向があります。
つまり、「法令上の制限」は他の受験生との差別化を図る上で重要な要素となるため、試験において競争上の優位を確保するためには、この科目にしっかりと取り組む必要があります。
勉強する順番として「宅建業」「民法」の次の3番目であっても、その重要性は非常に高く、試験の成功には欠かせない科目であると言えます。
宅建試験は100人が挑戦して15人程度しか合格できない難関資格です。合格ライン付近ではほぼ同じ実力の受験者がひしめきあっているので、わずか1点で合否が決まってしまいます。苦手分野の1点がどれだけ合否に影響があるのかは言うまでもありません。
法令上の制限はしっかり勉強する必要性が高い科目です!
5点免除を利用していない
宅建試験の「5問免除制度」とは、宅建業に従事している人が、「登録講習」を受講することによって、「税その他」(問46~問50)が5問免除される制度です。
これにより、受験者は45問のみ解答すればよく、試験時間も通常より10分短い110分となります。
5点免除が受けられる人は必ず受けた方がいいです!
この制度を利用すると、以下のような2つの大きなメリットがあります。
- 免除科目の5問に関する勉強が不要になる。
- 通常の受験者よりも合格点が5点低くなる
宅建試験はわずか1問の失点で合否が決定してしまう厳しい試験です。このことから5点免除を利用することは受験者にとってかなり有利になることは間違いありません。
5点免除者は合格率が高い
5点免除者は受験者にとってかなり有利な制度ではありますが、実際に合格率からみても有利といえるのでしょうか?
宅建試験の合格率は15%~17%で推移していますが、通常の受験者とそうではない受験者を個別みてみると5点免除者の合格率が高くなっていることがわかります。
合格率の比較は以下の通りです。
実施年度 | 全体の合格率 | 通常の合格率 | 5点免除の合格率 |
令和元年 (2019年) | 17.0% | 15.2% | 22.9% |
令和2年 (2020年) | 16.8% | 16.0% | 19.4% |
令和3年 (2021年) | 17.7% | 16.7% | 21.3% |
令和4年 (2022年) | 17.0% | 17.0% | 17.3% |
令和4年(2022年)のデータを見ると、5点免除の合格率は17.3%と全体の合格率17.0%とほぼ同等になっています。これは、試験の難易度や受験者の質、試験準備の方法など、その年によって5点免除の影響は異なる可能性があります。
しかし、全体的に見ると、5点免除制度は依然として受験者にとって有利な要素となっていることには間違いありません。このことから5点免除を受けられるのであれば積極的に利用するべきです。
5点免除者の方が合格率が高い!
独学にこだわっている
宅建試験に落ちてしまう人の特徴は以下の通りです。
- 論点を理解していない
- 区分所有法と標準管理規約があいまい
- 完璧主義
- 建築・設備で高得点を狙っている
- 苦手分野から逃げている
心当たりがある人は要注意!
宅建試験は独学にこだわりすぎているとなかなか合格ができません。独学で失敗した人こそ通信講座を利用しましょう。
独学にこだわりすぎると、以下のようなデメリットがあります。
- 勘違いして知識を覚えてしまう
- 試験に必要ない箇所を学習してしまう
- 出題傾向の分析が難しい
- 狙われやすいポイントに気づかない
宅建試験は単純に過去問を使って学習さえすれば合格できるような簡単な試験ではありません。
誰でも高得点をとれる試験だと困るので、出題者側はいかに受験者を落とすかを目的に問題を作っています。合格するためには合格するための戦略が非常に重要になります。
通信講座なら専門家が作成したテキストや動画で、論点のポイントや出題傾向を解説してくれるため試験の分析が苦手な人でも簡単に学習することが可能です。
特に、学習時間の確保が難しい人や、独学に不安な人は積極的に通信講座を利用することをおすすめします。
通信講座のメリットは以下の通りです。
- 本試験で狙われる箇所を解説してくれる。
- 出題傾向を分析した学習ができる。
- 用語や法律がどのような場面で適用されるか、どのような効果があるかを解説してくれる。
- 重要なポイントや覚え方などを教えてくれるため、効果的に学習できる。
少しでも自己学習に不安を感じたら、無理せず通信講座などを検討してください。
試験勉強は気力と体力が必要です。できることなら短期で合格したいです。私は独学にこだわり過ぎて3度も試験に失敗してしまいした。
一日に使える学習時間は限られています。いつまでに合格したいのかを考えて自分に合った学習方法で合格を目指しましょう!
通信講座ならカリキュラム通りに学習さえすれば無意識的に合格に必要な知識が身に付きます。